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新型インフルエンザサバイバル>新型インフルエンザって何？>新型インフルエンザとは？

新型インフルエンザにどう備え、どうやって身を守るか。これらの被害を最低限に食い止めるためには、まず新型インフルエンザが何者なのかを理解しておく必要があります。

新型インフルエンザは過去にも何度か発生しています。１９１８年のスペインインフルエンザ（H1N1）、１９５７年のアジアインフルエンザ（H2N2）、１９６８年の香港インフルエンザ（H3N2）、１９７７年ソ連インフルエンザ(H1N1)、などです。
１０年から４０年周期で新型インフルエンザが発生しています。
近年ＷＨＯが注意喚起しているのが高病原性鳥インフルエンザ（A/H5N1）です。
この鳥インフルエンザが新型インフルエンザになる可能性が高くなっているのです。

このサイトではＨ５Ｎ１などの高病原性鳥インフルエンザウィルスがヒトからヒトへ感染を始めることによって発症する疾病を次の新型インフルエンザと定義します。また、この新型インフルエンザウィルス（高病原性鳥インフルエンザウィルス）は強毒性のウィルスです。

世界で猛威を振るった１９１８年のスペインインフルエンザの流行では、世界で約４，０００万人、わが国では約３９万人が死亡したと推定されています。
これだけの猛威を振るったスペインインフルエンザでも毒性は弱毒性の部類に入るのです。

厚生労働省では、アメリカのＣＤＣモデル（過去のスペインインフルエンザなどによる健康被害を参考にした推計モデル）を用いて、患者数や死亡者数を全人口の２５％が罹患し、流行が８週間続くという仮説の下に推計しています。また、過去のスペインインフルエンザを致死率２％、アジアインフルエンザを致死率０．５３％として推計しています。

全人口の２５％が新型インフルエンザになると、日本の人口が１億２７８０万として計算すると、２５％の３２００万人が新型インフルエンザになり、２％の６４万人が亡くなる計算になります。

６４万人の予測は厚生労働省がアメリカのＣＤＣモデルから予測した被害予測ですが、シビアに予測する人の中には、２１０万人かそれ以上の被害が出るとの予測もあります。

また、実際には２００７年１２月１０日にＷＨＯが確認している高病原性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１）の発症者数は３３７人。うち２０７人が死亡。約６０％の致死率となっています。発展途上国などでの発症が多いためにこのような高い致死率になっていると考えられますが、それにしても映画「アウトブレイク」のモデルになったエボラ出血熱並みの高い致死率は驚異的とも言えるでしょう。

まず、新型インフルエンザ(高病原性鳥インフルエンザ)の高い致死率は、ウィルスの強毒性によって引き起こされます。東南アジアなどで鳥からヒトへ感染した高病原性鳥インフルエンザでは、発熱、咳など、ヒトの一般的なインフルエンザと同様の症状に加え、60％以上の感染者に下痢も認められることがあります。また、結膜炎、呼吸器症状や、脳炎、多臓器不全に至る重症なものまで様々な症状がみられ、死亡の主な原因は肺炎のようです。そのため、亡くなる人は子供やお年寄りだけでなく、年代など関係なく成人であっても間単に亡くなっているのです。そして、高病原性鳥インフルエンザウィルスが、ヒトからヒトへ感染する新型インフルエンザウイルスに変異した場合、その症状の程度は、現在のところ予測することが困難です。

予防法として、ワクチンや、マスク、手袋などによる物理的な防御が考えられます。まずワクチンですが、今現在病院で接種してもらえるインフルエンザワクチンはどれも効果はありません。効果があるとするワクチンは、高病原性鳥インフルエンザがヒトに感染したウィルスから作られたプレパンデミックワクチンだけです。このワクチンは１０００万本～２０００万本位しか日本にはないようで、新型インフルエンザ発生時に緊急的に、医療従事者及び社会機能維持者等を対象にワクチン接種場所に配分し、状況に応じ、接種を行うことが厚生労働省の新型インフルエンザ対策行動計画の中で決められています。２００８年１月時点で、厚生労働省は２０００万本の備蓄から３０００万本に増やす方針を決めました。このワクチンはとりあえずのワクチンです。Ｈ５Ｎ１（高病原性鳥インフルエンザウィルス）がヒトからヒトへ感染するように変異すると想定してＨ５Ｎ１からワクチンを作ってあるので、Ｈ５型が同じであれば一応の免疫はできるものと思われます。その後、ヒトからヒトへ感染するウィルスから、パンデミックワクチンが作られます。しかし、そのワクチンが作られて接種されるようになるまでには、２００７年３月の厚生労働省の新型インフルエンザ対策のガイドラインでは１年後からとされているようです。

米国では半年後から全国民分のパンデミックワクチンを接種できるような計画があります。カナダでは４ヶ月で全国民分のパンデミックワクチンを製造完了させるそうです。スイスでは全国民分のプレパンデミックワクチンが用意されています。新型インフルエンザ発生時には速やかに接種されることでしょう。プレパンデミックワクチンを接種したからといって発症を完全に防げるわけではありませんが、重症化しないように症状を和らげるだけの免疫はできることでしょう。

次にマスクや手袋ですが、マスクでウィルスを１００％遮断することは不可能に近いようです。ウィルス防御用のＮ９５マスクでも、海外の報告によると、装着の仕方によっては、わずかな隙間からのウィルスの侵入があるようです。目の粘液からもウィルスの侵入の可能性があります。ゴーグルをすることも大事なようです。手袋も大事です。医療用の手袋をしておくことで、感染者と接触した時や、感染者が触った物等を触る可能性もあるからです。服装も合羽などの雨具であれば、帰宅時に洗い流せるので良いのかもしれません。新型インフルエンザが発生したら外に出ないのが一番なのではないでしょうか？

もし新型インフルエンザに感染した場合の治療法は、症状が出始めて４８時間以内にタミフルを服用することが大事でしょう。これは速ければ速いほうがいいようです。抗ウィルス剤のタミフルはウィルスを殺すのではなく、増殖を食い止める薬です。症状が今より悪化するのを防ぐことしかできないのです。症状が進んでからではあまり意味がないのです。

厚生労働省の新型インフルエンザ対策のガイドラインでは、医療機関を受診する患者の推計（2,500万人）分の抗インフルエンザウイルス薬を政府、都道府県及び国内の流通で確保することとしています。この2,500万人分の中で1,050万人分を政府が備蓄するとあります。高い感染力を誇るインフルエンザと同じように、新型インフルエンザでも高い感染力があると容易に想像できます。その感染者が一気に発症した場合に、４８時間以内の服用が必要なタミフルが現場に不足する可能性があるということです。１度に大量の感染者が出ると、医療機関も混乱するでしょうし、経済や流通にも影響を与えることでしょう。物資を輸送するドライバーが感染し、新型インフルエンザを発症すると輸送人員が不足してしまい、政府が備蓄するタミフルが迅速に供給されることが困難になることが予測されます。そもそも2,500万人分しかタミフルを確保しておかないのにも問題があるように思います。また医療機関の現場ですぐに処方できるように準備しておくのも大事な事前準備ではないでしょうか？

新型インフルエンザが発生を始めると、ワクチンを接種するか、感染して治るかして免疫を持たなければ、感染の危険はずっとつきまといます。アメリカでは軍が出動するなどして、パンデミックワクチンの接種の準備が整うまでの半年間は、強制的な行動規制が敷かれるでしょう。アメリカでは半年我慢すればワクチンが接種され病気は終息していくことでしょう。しかし日本ではパンデミックワクチンに関しては情報が少なすぎてどれだけ待てば良いのかも分かりません。多分病気が発生してから検討されるのではないでしょうか？

新型インフルエンザが国内で発生した場合、政府や行政は不要不急の外出を控えるように注意を促すでしょうが、日本人の仕事の優先度の高さや、新型インフルエンザという新しい病気の知識の無さから、感染は急激に拡大していきそうです。日本人の危機管理の薄さが悲劇を起こさないように、新型インフルエンザ(高病原性鳥インフルエンザ)がヒトからヒトへ感染し始める前の備えが必要なようです。

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